この印象は、乗用車の夏タイヤの販売動向に如実に現れてきているようだ。
GfKジャパン（東京都中野区）は、全国のカー用品店、タイヤ専門店（メーカー系列を除く）、ガソリンスタンド、インターネットにおける乗用車用夏タイヤ※1の販売動向※2を発表した。
※1. オールシーズンタイヤは夏タイヤに含む
※2. 全国のカー用品店、タイヤ専門店（メーカー系列を除く）、ガソリンスタンド、インターネットの販売実績を元に市場規模相当に拡大推計したデータ
◆乗用車用夏タイヤ販売動向
2017年上半期（1-6月）における乗用車用夏タイヤ販売は、本数で前年比1割増と大きく伸長した。第1四半期（1-3月）は、2%増とほぼ前年並みで推移したが、第2四半期（4-6月）に入ると、原材料費高騰による国内メーカー製品の値上げが6月1日から実施された影響で、販売状況が大きく変動した。4月は11%増、店頭での値上前の需要喚起が本格化した5月には、駆け込み需要で40%増を記録した（図1）。店頭の値上げが始まった6月は、大幅な反動減が予測されていたものの1%減にとどまり、結果、第2四半期としては16%増となった。因みに、6月の税抜き平均価格は、値上げの影響から前年同月を6%上回った。
◆軽自動車の規格移行が影響
夏タイヤのリム径別販売本数構成比をみると、14インチが徐々に拡大し、17年上半期では27%を占めるに至った（図2）。軽自動車の多くが、リム径を13インチから14インチへ上げてきているため、市販タイヤの構成比へも徐々に変化が表れてきている結果だ。
この14インチの夏タイヤを実売価格帯別にみると、本数構成比では4～5千円台が最も多く、2017年上半期では44%を占めるまでに拡大し（図3）、製品の店頭価格競争が激しさを増していることが窺える。また、当然のことながら、軽自動車の所有率が増えると、13インチや14インチといったリム径が小さいタイヤの販売構成比が高くなる。平均販売単価が安くなることから、タイヤ市場の金額規模拡大という面では、今後、大口径製品の需要喚起や高付加価値化がより一層必要とされることになる。
