路面凍結や積雪予報をきっかけに、冬タイヤ交換を意識する人は多いと思うが、地域によってはスタッドレスタイヤ装着の必要性をあまり感じていないユーザーもいることだろう。
実は日本では、積雪や凍結している道路をノーマルタイヤで走行すると“すべり止めの措置をとらない運転”として法令違反となる。都道府県道路交通法施行細則または道路交通規則として沖縄県を除く各地では「防滑措置の義務」があり、違反すると反則金（大型車7千円、普通車6千円、自動二輪車6千円、原付車5千円）の納付が必要となる。また2018年12月から大雪災害対策として、一定条件下の規制区間でタイヤチェーン装着の義務化もスタートした。
このような背景がある中で、1年を通して使用できる「オールシーズンタイヤ（全天候型タイヤ）」が数年前に登場し、複数のタイヤメーカーが市場導入して販売促進を行う動きがある。スタッドレスタイヤ装着が定着する日本で、オールシーズンタイヤが普及する可能性はあるのだろうか？
DUNLOPブランドのオールシーズンタイヤ「ALL SEASON MAXX」シリーズを展開する住友ゴム工業株式会社 タイヤ国内リプレイス営業本部 販売企画部 課長代理の武田聖也氏と販売企画部の田中覚氏に、同社の考えについて話を聞いた。
はじまりは、FALKENブランド「EUROALL SEASON AS210」
住友ゴム工業が本格的にオールシーズンタイヤ販売を開始したのは2018年。欧州市場を中心にグローバル展開するFALKENブランドのオールシーズンタイヤとしてリリースした「EUROALL SEASON AS210」がはじまりだという。
日本では、夏タイヤと冬タイヤの履き替えが主流だが、欧州では1年を通してオールシーズンタイヤを使用するユーザーが多いようだ。その理由について、住友ゴム工業 販売企画部の田中氏は、欧州と日本の環境の違いを言及。日本以上に欧州では大量に融雪剤（塩化カルシウム）が散布されるため水分が多いシャーベット状の雪路面になるケースが多く、ガチガチの凍結路面が少ない。このため氷上性能よりもウェット性能や雪上性能が重視され、欧州ドライバーの間でオールシーズンタイヤの普及が進んだのだろう、と田中氏は考えを述べる。
住友ゴム工業が日本でオールシーズンタイヤ販売を開始したのは、2019年10月1日。先行リリースされたFALKENブランドの「EUROALL SEASON AS210」を日本市場向けにカスタマイズし、DUNLOPブランドのオールシーズンタイヤ「ALL SEASON MAXX AS1」として発売。欧州でのオールシーズンタイヤ普及率の高さや市場の伸び率を踏まえ、日本では都市部を中心とした非降雪地域ユーザー向けにニーズがあると見込んでリリースに至ったという。
ちなみに、FALKENブランドで2012年9月から販売開始されたウインタータイヤ「EUROWINTER HS449」は、のちにオールシーズンタイヤとしても展開されているが2022年11月現在は取り扱いがなく、日本国内向けオールシーズンタイヤは、DUNLOPブランドの「ALL SEASSON MAXX」シリーズに1本化されている。
シリーズ第一弾の「AS1」は、普通乗用車向けのオールシーズンタイヤで、夏タイヤよりも冬タイヤに近い性能を実現。非降雪エリアであれば1年を通して装着でき、タイヤ交換の手間と保管のコストがかからない点が最大のメリットとして訴求された。スノーフレークマークが刻印され、高速道路の冬用タイヤ規制でも走れるのだが、スタッドレスタイヤではないため過酷な積雪・凍結路面では走行できないこともしっかりと打ち出されている。
都心で活躍する“働くクルマ”向けのラインナップを強化
コロナ禍をきっかけに外出自粛やテレワークによる “巣ごもり需要” が生まれ、都心を中心にネット通販やフードデリバリーの利用が激増。宅配・配送車の稼働率が高まり、さまざま路面状況で走行する頻度が増えればタイヤの摩耗も進み、タイヤ購入・交換のコスト増につながっていく。
そのような背景がある中、国内のオールシーズンタイヤ市場の拡大と商用車ドライバーのニーズを想定し、2021年3月1日より商用車用「VA1」をリリース。様々な天候下でも働くクルマを足元からしっかり支えられるように、トレッドパターンを工夫し、雪上性能を高めている点が特徴で、積載時でも夏タイヤ同様の操縦安定性を発揮。軽トラック、軽バン、ライトバン、ハイエースなどに対応する3サイズが用意されている。
法人タクシー事業者の“困りごと”に着目
2021年9月1日には、タクシー専用設計の「AS1 for TAXI」をリリース。一般乗用車よりも月間走行距離が長いタクシーのシビアな走行環境に対応した優れた耐摩耗性能が特徴となっている。
販売企画部 課長代理の武田氏は、都市部の法人タクシー事業者の“困りごと”に着目して販売に至ったと話す。都市部の法人タクシー事業者は、突然の降雪や積雪時の “備え” としてスタッドレスタイヤを用意しているケースがある。このとき、タクシー台数分のスタッドレスタイヤの購入と交換費用、保管スペースの確保が必要となり、その負担はとても大きい。
年に数回の降雪のためにコストをかける法人タクシー事業者の手間と経費の軽減に、オールシーズンタイヤが貢献できるのではないか、との考えからタクシー専用設計のタイヤをリリースしたところ好評を得る結果となった。また今年1月、東京都心で雪が降った際に「AS1 for TAXI」を装着して走行したタクシー乗務員に、ブレーキ性能や乗り心地、静粛性などをヒアリングした取材記事やアンケート回答などがユーザーボイスとしてブランドサイトに掲載されている。
19年のリリース当時と比較して約10倍の販売本数
販売実績については「2019年10月から乗用車向けをリリースし、その後は商用車用、タクシー専用とラインナップやサイズ展開を増やし、21年度はリリース当時と比較して約10倍ほど販売本数を伸ばています。時期的には10月、11月、12月の冬タイヤ交換のタイミングで需要が伸びる傾向で、現状では法人様よりも個人ユーザー様に多くご利用頂いています」と販売企画部 課長代理の武田氏はコメント。
また今後の見通しについて、販売企画部の田中氏は「非降雪エリアのユーザー様は、夏・冬の交換や保管の手間とコストを抑えたいニーズが高く、今後も需要は伸びていくと思います」と話すも、タイヤ交換時にオールシーズンタイヤを選ぼうと考えるユーザーがまだまだ少ない点が課題だと認識しているという。
そこで昨年11月より、オールシーズンタイヤの利点を訴求するTVCMを開始。今年も新TVCMを展開し、認知度を高める取り組みに注力。ターゲット層の多くがオールシーズンタイヤを装着したことがなく走行性能を不安視する声が多いことを受け、雪道走行の安全性を映像でアピール。またブランドサイトでは、ユーザー視点での“うれしいポイント”をわかりやすく伝え、まずはオールシーズンタイヤそのものの認知度を高めたい考えがある。
このほか、自動車メーカーにおけるオールシーズンタイヤの純正採用について、DUNLOPブランドの現状を尋ねたら「我々もチャレンジしたいと思っています。国内の新車装着タイヤ（OEタイヤ）は求められることが多く、性能バランスの良さが重要となります。オールシーズンタイヤの性能は、夏タイヤと冬タイヤの中間に位置するためバランス面で見劣ってしまうものの、非降雪エリアで1年を通じて使用できる点はユーザーメリットが大きいと思います。オールシーズンタイヤのメリットをしっかりお伝えし、ぜひ新車の純正装着タイヤとして広めたい思いがありますが、自動車メーカーの意向があってのことですので、これからだと考えています」と、販売企画部 課長代理 武田氏は意見を述べた。
物価高騰が止まらない昨今、少しでもコストを抑えたいと考えるユーザーは多い。とはいえ、降雪エリアで日常的に走行する場合、スタッドレスタイヤ装着は必須だ。自動車ユーザーの走行環境に、オールシーズンタイヤが本当に適しているかどうか、走行時の安全性を十分に考えて検討することが大切だろう。
